某ウェブサイトのiDeCo節税効果試算って本当に正しいんだろうか、と思い給与額面と所得税の簡易計算を行ってみました。
健康保険料は政府管掌の組合を参考にして料率は9.91％の折半。
ボーナスなしと仮定。
健康保険の上限は標準月額報酬139万円、厚生年金の上限は標準月額報酬62万円。
所得が多くなっても健康保険料と厚生年金保険料は青天井ではないんですね。
久しぶりに給与所得控除の金額を計算してみたら、控除額がずいぶん減ったことに気が付きました。
額面が1,000万円を超えると給与所得控除が220万円に固定されてしまうので、その後は増えた分だけどんどん課税されていくんですね（以前は額面1,200万円で給与所得控除が230万円で固定でした）。
基礎控除、給与所得控除、社会保険料控除を考慮して課税所得を計算すると所得税率が決まります。
復興税2.1％も考慮して、5％から46％まで7段階あります。
住民税は約10％。そうすると最大の節税効果は56％ということになります（額面が4,500万円あればね）。
税効果を上げるには相当稼がないといけないということがわかりました。
それだけ納税しているということなので、節税できても複雑な気持ちでしょうけれど。
おまけ：額面と手取りのグラフ
